総合周産期母子医療センター(産科)

概要

 総合周産期母子医療センターの産科部門は、母体・胎児集中治療室MFICU(maternal fetal intensive care unit)6床と産科一般病床21床(LDR1床、差額個室4床含む)の計27床にて運営しています。総合周産期母子医療センターとしての役割を十分発揮できるように、分娩予約数は月50件に制限しており、年間の分娩可能数は500~550件になります。

 分娩数のうち、母体搬送(非緊急、非分娩例を含む)が70~80%、22~36週の早産が約25~30%を占め、多胎分娩は年間30~60例となっています。緊急母体搬送は、当院でも積極的に受け入れているほか、県内の産科やNICU各施設の協力もあり、近年、県外への母体搬送症例はありません。新潟県内での母体死亡を何とかゼロに近づけるために、新潟県産婦人科医会、新潟県の共催で、平成27年3月から母体救命の実技セミナー(※1)を実施し、現在は、県内で年4回開催しています。
    ※1 新潟県産婦人科医会主催、日本母体救命システム普及協議会J−CIMELS公認
 
 高度急性期病院を維持するためには、医療スタッフの日々の研鑽も不可欠です。そこで、お互いに職務をやり繰りしながら、できる限り学会・研究会に参加して国内の最新情報を吸収するとともに、情報発信できる臨床科となることを目標に、日々努めています。このほか、研修医・学生の育成では、研修病院として、自分の前にいる患者さんの問題点を自分の力で考えて解決できる能力・知識・技術のある臨床医を育てあげるべく、指導医全員が共通の認識をもって、指導にあたっています。


診察スタッフ


倉林 工
役職 産科部長
婦人科副部長
患者総合支援センター長
卒業年 昭和60年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
日本生殖医学会 生殖医療専門医
日本周産期・新生児医学会 周産期専門医(胎児・母体)・指導医
日本臨床細胞学会 細胞診専門医
日本女性医学学会 認定女性ヘルスケア専門医・指導医
日本骨粗鬆症学会 認定医
日本スポーツ協会公認スポーツドクター
母体保護法指定医師
柳瀬 徹
役職 婦人科部長
産科副部長
卒業年 昭和61年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
日本婦人科腫瘍学会 婦人科腫瘍専門医
日本がん治療認定医機構 暫定教育医
がん治療認定医
母体保護法指定医師
田村 正毅
役職 婦人科副部長
産科副部長
卒業年 昭和62年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
日本周産期・新生児医学会 周産期専門医(胎児・母体)
臨床遺伝専門医
母体保護法指定医師
常木 郁之輔
役職 婦人科副部長
産科副部長
卒業年 平成2年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
母体保護法指定医師
上村 直美
役職 産科副部長
婦人科副部長
卒業年 平成14年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
日本周産期・新生児医学会 周産期専門医(胎児・母体)
杉野 健太郎
役職 医長
卒業年 平成23年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
母体保護法指定医師
森川 香子
役職 医師
卒業年 平成13年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
日本産科婦人科学会 指導医
日本産科婦人科内視鏡学会 技術認定医
日本内視鏡外科学会 技術認定医(産科婦人科)
日本周産期・新生児医学会 周産期専門医(胎児・母体)
日本女性医学会 認定女性ヘルスケア専門医・指導医
女性のヘルスケアアドバイザー
日本抗加齢医学会専門医
母体保護法指定医師
日本スポーツ協会公認スポーツドクター
日本医師会認定産業医
上級臨床倫理認定士
菖野 悠里子
役職 医師
卒業年 平成29年
認定資格 日本専門医機構 産婦人科専門医
髙橋 佳奈
役職 医師
卒業年 平成30年
認定資格
大桃 俊幸
役職 専攻医
卒業年 平成31年
認定資格
北上 はるか
役職 専攻医
卒業年 平成31年
認定資格

受診予約
センター
TEL.025-281-6600[平日]
急患外来TEL.025-281-5151
※電話番号をお間違えないよう
ご注意ください。

〒950-1197 
新潟市中央区鐘木463番地7
TEL.025-281-5151